日本柔道整復師会は、全国の接骨院や整骨院などの施術所と繋がっており、国民の健康に寄与するため日々さまざまな業務を進めています。情報交換をしながら、骨折・脱臼・捻挫・打撲などの怪我をした患者さんの治療を進めるのが仕事です。施術所は国内に5万箇所ほどあります。

これまで国内で起こった大きな自然災害、阪神淡路大震災や東日本大震災などにおいて、主な安否確認の手法は電話やFAXでした。47都道府県に点在する事務所に連絡し、会員がどのような被災状況にあるかを確認していたんです。

とくに阪神淡路大震災の際は、テレビで流れる映像でしか被災地の状況を知れない事態に陥っていました。当時、兵庫・大阪・京都の事務所に連絡を取りましたが通じず、災害発生から4〜5日が経過してから、ようやく情報を得られるといった状態でした。

東日本大震災の際も、携帯電話は普及していましたが、メーリングリストやLINEなどのツールで安否確認をする体制は十分に整っておらず、電話による緊急連絡網での確認が主でした。

​​こういった災害時、私たちの元には、被災者の救助や治療を支援してほしいと行政から要請がきます。迅速に被災地の状況を確認し、初動を早めるためにも、会員の安否を確認するのは急務です。そんななか、電話やFAXなどの人力で安否確認を進める体制では、機能しないリスクも高く不安を感じていました。

日本柔道整復師会のなかには、阪神淡路大震災を教訓に立ち上げられた「災害対策室」があります。災害時を想定し、救護を中心とした訓練活動を主に進めるチームです。

先述のように、私たちは人力での安否確認体制に課題を持っており、「会員の安否確認を迅速に進めること」「早めに被災者、患者のための対応に移ること」が最重要であると考えていました。災害対策室で検討した結果、その目的を達成するには、安否確認サービス2が最適だと判断しました。

安否確認サービス2を導入後、年に一度の頻度で、災害対策担当者会議を行っています。その場で、安否確認サービス2を活用した安否確認の流れについて、47都道府県にいる災害対策担当者に共有し、それぞれの都道府県にいる会員に周知してもらっています。

災害対策のあり方についても認識を合わせるため、安否確認サービス2を活用した防災訓練を実施しています。有事の際に問題なく安否確認ができるよう、会員内で意識づけできている状態です。

やはり安否確認サービス2の導入以後、発災直後にすぐ会員の安否確認が進められるところに利点を感じています。電話など人の手を介して確認するよりも、迅速に安否確認が完了していますね。

たとえば令和6年能登半島地震の際は、石川県を含め120箇所の接骨院が安否確認の対象でした。対象者もかなり多かったのですが、発災直後すぐに60%以上の回答を集められ、一週間以内にほぼ全員の安否確認ができました。

震度5以上を記録する余震が続いたなかでも、安否確認サービス2はその度に安否確認を実施してくれるので、リアルタイムに情報を知ることができて助かりましたね。震度5以上の余震ともなると、その都度状況が変わることも十分に考えられますし、対象者の回答状況によってこちらの対応も変わってくるので。最新の安否確認に回答をすると過去配信分は回答済みになる『上書き回答』や複数回の回答が1つのものとしてまとめられる『合計集計』の機能などもあり、便利に感じました。

私たちとしては、まず会員の安否状況がどうなっているかが確認できない限り、勝手な判断で動くことはできません。安否確認サービス2は、有事の際に被災地や登録者の安否状況をすぐに確認できる、画期的なツールだと思っています。

私たちのように、拠点が日本各地に点在しているような団体に推奨したいです。安否確認サービス2を使うことで、有事の際も状況が迅速にわかる環境を構築できます。医療関係の団体にも自信をもっておすすめできます。

この先、自然災害が起こらないに越したことはありません。ですが、地震だけでなく津波や大雨、猛暑など、予期しない災害はいつ起こるかわかりません。

私たちはどんな災害時も、発災直後の回答率が70%近くになるよう日頃から防災訓練を進めています。有事の際、救助や治療を求めている被災者・患者のためにスムーズに初動を起こすためにも、安否確認サービス2を活用し、さらなる防災意識の向上に務めたいと考えています。

※掲載内容は取材当時のものです。